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アドバンス建設財務Smart(スマート)の特徴
● 建設業用の会計と個別原価管理が連動したシステムです。
● 難しい操作はありません。
● 年に数回しか使わない機能は省き、建設業に必要な処理だけのシンプルな構成です。
● 振替伝票を入力するだけで建設業の会計と個別工事原価管理が実現できます。
● 建設業経理事務士3級以上の知識があれば充分使えます。
   (資格が無くても使えますのでご安心を)
● LAN2クライアント用もあります。(2010.6.1)
 
 振替伝票+工事コード
考え方は単純です。材料費はどの現場、外注費はどの現場という具合に、現場に番号を付けます。これを工事コードと呼びます。
振替伝票を書くときに、材料費・労務費・外注費・経費の時に、どこの現場かという工事コードを書いておきます。
他に入金(未成工事受入金、完成工事未収入金)と完成工事高の時も工事コードが必要です。
振替伝票を見ながらパソコンに入力していきます。
振替伝票の画面
1カ月分の振替伝票の入力が終わったら試算表の表示や印刷ができるのと同時に、現場別の工事台帳も表示・印刷ができます。
振替伝票を入力するだけで、元帳や補助元帳はもちろん工事入金一覧表・工事別費目内訳書等の数多くの帳票が作成できます。
さらに、科目別の消費税の集計金額がわかる消費税報告書から消費税申告書まで作成できます。
未成工事支出金から完成工事原価への振替も「完成工事高」の振替伝票を登録するだけで、パソコンが自動的に処理します。
完成した後に追加で原価が発生した場合や、完成前の原価伝票に訂正があっても特別な処理は必要ありません。振替伝票の訂正をするか、訂正伝票を入力するだけで済みます。
よくお客様から「振替伝票だけ入力しておけばいいからとっても簡単」と言われます。
 工事区分
弊社オリジナルの工事区分というものがあります。
工事コードで先頭2桁は(建築と土木と・・・)で、次の2桁が受注先でと工事コードの桁に意味を持たせて使われている場合があります。
それは別に問題ありませんが、数年使っていくと「桁数が足らない」「番号が連続しない」ということががありました。
それを解決する為に、工事コードに依存しない分類・集計方法として「工事区分」というものを追加しました。
工事区分の入力例
担当者別、受注先別、工事種類別、部門別等で使われています。3個の工事区分を用意していますが、単独でも、それぞれを組み合わせても分類・集計をすることができます。
 マスタ照会
取引先マスタ、工事マスタ、摘要マスタ等の照会画面は、「スペース」キーを押すと照会画面が表示されます。コードを覚える必要はありません。
取引先マスタ照会画面
コード順、カナ順の切替もできます。
「マスタ照会で探したけれど登録されていなかった」通常はマスタ追加の画面を開いて追加とするところですが、照会画面にある「追加」ボタンをクリックするとマスタの追加画面が表示され、マスタの追加ができます。追加したら元の照会画面に戻り、そこから再開できます。
 ズーム機能
試算表の表示画面から元帳、さらに元帳から振替伝票の画面を開くことができます。
試算表の任意の科目を選択し、「元帳」ボタンをクリックするとその科目の元帳を表示します。
表示された元帳の明細行を選択して、「伝票」ボタンをクリックすると該当する振替伝票の画面を開くことができます。
ズーム機能・試算表・元帳・振替伝票
貸借対照表、損益計算書、一般管理費、原価報告書、補助元帳残高一覧表、工事台帳からも同様にズーム機能を使うことができます。
科目や伝票番号をメモして、メニューから元帳を開いたりする手間が省けますので、便利な機能です。
 伝票検索
日付、科目コード、取引先コード、工事コード、金額等を組み合わせて入力した振替伝票を検索することができます。
伝票検索・検索結果
検索結果の明細を選択して「伝票」ボタンをクリックすると、該当する振替伝票を開いて、追加・訂正・削除ができます。
検索結果をテキスト(CSV)形式で出力できますので、表計算ソフト(エクセル等)でそのファイルを読み込んで加工することもできます。
支払等の急ぎの問い合わせや税務署の資料箋を作成する時にもお役に立ちます。
 完成工事高の金額を請負金額に自動登録
金額の大きな工事はあらかじめ請負金額が明確になっていますが、設備業等では小額の工事が多数あります。また、工事が終わってみないと金額がわからないというのが多々あるようです。
そういった小工事は、完成工事高をもとに請負金額として登録できる機能です。
一括で登録する方法は、請負金額が登録されていない工事が対象になります。
完工高・請負・一括
工事を選択して個別の工事ごとに登録する方法は、選択した工事だけが対象となります。
完工高・請負・個別
工事台帳の請負金額の欄が空欄になることが少なくなり、工事別の粗利が計算できるようになります。
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